マイホームの購入は、人生の中でも特に大きな買い物のひとつです。そのため、しっかりとした資金計画が欠かせません。
「いくらの家を買うべきか」「いつまでにいくら貯める必要があるのか」「ローンはどのくらい借りるのが適切か」など、一つひとつ計画を立てて考える必要があります。
まずは、総費用をきちんと把握し、その上で自己資金と借入額のバランスを検討しましょう。
▶物件価格だけで判断するのは危険！「諸費用」も視野に
資金計画というと、つい「物件価格 × 自己資金 ＝ ローン借入額」とシンプルに考えがちです。ですが、それだけでは不十分です。
住宅購入にあたっては、「諸費用」と呼ばれる追加費用が発生します。
たとえば、新築物件なら物件価格の5～8％、中古住宅では6～10％程度が諸費用としてかかるとされています。これは税金や登記費用、手数料などが含まれており、中古の場合は仲介手数料が加わるため割合が高くなる傾向があります。
さらに、引越しにかかる費用や家具・家電の買い替え費、近隣への挨拶用の品物代なども発生するかもしれません。これらを含めると、数十万円規模の出費になるケースも少なくありません。
そのため、「この価格なら買える！」と物件価格だけで即断するのは早計です。最低でも物件価格の1割程度は、諸費用を含めた予備費として見積もっておきましょう。
▶頭金とローンのバランスを考える
住宅資金の内訳は、大きく「自己資金」と「借入金（住宅ローン）」に分かれます。自己資金は、主に頭金や諸費用の支払いに使われます。
頭金の目安としては、購入価格の20％程度が一般的とされていますが、多すぎても生活資金が圧迫される可能性があるため注意が必要です。
現在の貯蓄状況や将来的な出費を見据え、「今、無理なく使える金額」を見極めることが大切です。
また、ローンを組んでも、無理な返済計画では家計が破綻してしまう可能性があります。会社の業績悪化や急な病気、子どもの教育費など、将来的なリスクも想定した上で、「借りられる額」ではなく「返せる額」に注目してローンの設計をしましょう。
▶親からの援助も視野に入れてみよう
自己資金やローンの他に、もしご両親や祖父母などから援助を受けられる可能性があるなら、それも資金計画に含めて考えるべきでしょう。
親からの支援には、大きく以下の3つの方法があります：
1. 贈与による支援
年間110万円を超える資金提供は贈与税の対象となりますが、「住宅取得等資金の贈与特例」を活用すれば、一定額まで非課税にできる可能性があります。早めに制度の確認をしておくのがおすすめです。
2. 借入としての支援
贈与ではなく「借りる」形をとることで贈与税を避けることができます。ただし、税務署に贈与とみなされないように、きちんと借用書を交わし、実際に返済している記録を残す必要があります。
3. 不動産の「共有名義」
親と共同で資金を出し合い、不動産を共有名義にする方法もあります。この形であれば贈与にも借入にも該当しませんが、親も不動産の持ち主となるため、不動産取得税や固定資産税などの納税義務が発生します。将来的な相続も視野に入れて、事前に話し合っておくことが重要です。
■まとめ
マイホームの購入にあたっては、物件価格だけで判断するのではなく、諸費用や将来の生活、支援の可能性も含めた「総合的な資金設計」が欠かせません。
冷静なシミュレーションを重ねながら、自分たちの暮らしに無理のない計画を立てていきましょう。
